タイ証券取引所に上場している2番目のセクターは消費財分野である。消費財分野はファッション「FASHION」23社と家庭品「HOME」11社、個人用品「PERSON」6社の3つに分かれている。合計で40社。後半は家庭用品、医薬品、個人用品などの分野となる。
売上規模が大きいのは三菱ブランド・三菱系家電を取り扱うカンヨン・エレクトロニック(KYE)である。家具大手のモーダン・フォーム(MODERN)は日本のオフィス家具大手「イトーキ」と提携を発表している。タイオプティカルグループ(TOG)はメガネ・レンズなどを取り扱う。木工家具、オフィス家具、金属系家具など日常生活でよく見かけるブランドを生産する企業も多く、家電系、化粧品、オフィス家具など幅広い業種が上場している。
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タイの消費財セクターではここ最近、LED照明を扱うライティング＆エクイップメント(L&E)や、浄水器を取り扱うティエンスラット(TSR)なども活躍している。家具・文房具、オフィス用品などの老舗もある中、サービス産業を組み合わせた新しい業態も今後増えると思われる。おむつメーカーのDSGインターナショナル(DSGT)は、東南アジアで展開するおむつメーカー。こちらは順調に売上規模を増加中。同社はタイ、マレーシア、インドネシア、シンガポールの4ヵ国に市場を広げている。今後のASEANの人口規模、また高齢者の増加に合わせてニーズが高まることも予想される。
※SETでは厳密に分けると同業でも違うセクターで上場しているケースもある。今回は原則セクター別の基準を準拠して解説。非上場の企業は除外。
阿部俊之
ASEAN JAPAN コンサルティング社代表取締役。市場調査、分析、マーケティング、企業設立を得意とし、2015年末に向けてASEAN経済共同体(AEC)向け市場マップを配布中。TEL02-612-7323（資料請求はこちらへ)
