【亜州ビジネス編集部】
米調査会社IDCの17日発表によると、2021年のタイのタブレット端末出荷台数は前年比76.9％増の204万7300台だった。
遠隔授業や在宅勤務の浸透に加え、在宅時間を過ごす際の娯楽利用が拡大したこともあり、大幅増となった。インターネット通販や出前の業者による導入が増えたことも市場拡大を後押しした。
現状では部品不足で供給が需要に追いついていない状況という。最大手の米アップルや2位の韓国サムスン電子は需要を満たせず、中国の小米科技（シャオミ）など新興メーカーにシェアが流れている。
ブランド別の市場シェアは、首位アップルが57.3％で他を圧倒。出荷台数は68.9％増の117万3700台と大きく伸びた。ただ、市場全体よりも低い伸びにとどまったことで、シェアは前年の60.0％から低下している。
また、市場シェアは2位のサムスンが23.9％、3位の中国・華為技術（ファーウェイ）が7.2％で、ともに約1ポイント下げた。一方、4位のレノボ（聯想集団）は出荷台数を2.6倍に増やし、シェアが4.3％に拡大。5位は新たに参入した中国OPPO（オッポ）の「リアルミー」ブランドが入り、シェア1.9％を獲得した。
IDCは22年の出荷台数が21年と同程度になると予測。今後はハードウエアよりもソフトウエアをより重視する消費者が増え、新興メーカーの参入余地が広がるとの見方を示した。
