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トピック・オブ・タイランド 〜タイのワイドショーネタ〜
- 狂犬病の迷信、さらなる悲劇へ6日、タイ北部ターク県で、2歳の男児が死亡したと通報があった。 このミャンマー人の男児は1カ月ほど前に近隣の飼い犬に噛まれており、後の調査で死因は狂犬病だと判明した。 なぜ、家族は男児を医療機関へ連れて行き、狂犬病ワクチンの事後摂取を受けさせなかったのか。 その理由が現地で話題になっている。 疾病予防局長のスワンチャイ医師によると、男児の父親は「噛んだ犬を食べると狂犬病が治ると信じ、息子を噛んだ犬を殺して家族で食べた」と証言。
- 事実は闇の中へ7月23日、バンコク都内の刑事裁判所で、1人の男性が8階から飛び降り自殺を図った。死亡したのはスチャイ氏(52)同氏は当日、2016年4月に息子タニット氏が刺殺された事件の判決公判を傍聴しに来ていたという。 しかし、被告人に証拠不十分で無罪の判決が降りるとその場で泣き崩れ、その後自殺を図ったとみられている。 なぜ、同氏は自殺に至ったのか。
- 新郎逃亡、バトル勃発事の発端は、挙式当日の7月22日。新郎(18)が逃げ出したと、新婦のマナオさん(25)が式場から自身のFacebookでライブ配信した映像。 瞬く間にシェアが広がり、翌日には一般人にも関わらず370万回を超える再生回数を記録。 慰めの声や応援のコメントが多数寄せられ、一気に“時の人”となった彼女はその日、話題の人物が登場するTV番組「Hone-Krasae」に、元新郎と共に登場。 「挙式の費用や偽証罪などで訴えてやる!」と、強く言い放った。
- ラマ10世の生誕日タイでは、チャクリー王朝第10代の現タイ国王で、ワチラロンコン王とも呼ばれるラマ10世がお生まれになった7月28日を前に、さまざまな催しが準備されている。 政府発表によると、生誕を祝う記念行事は22〜28日まで行われ、当日はプラユット暫定首相が国民を代表して、祝賀メッセージを送るほか、祝賀パレードを開催するという。 特に今年は、“良い行い”をキーワードに、ボランティア活動を奨励。25日には、サイアムピワット社主催のビッグ・クリーニング・デー(大掃除日)と題した清掃イベントが、同日朝からサイアムパラゴン、サイアムディスカバリー、サイアムセンター(ラマ1世通り)にて開催。
- タイ洞窟、救出の裏側今年のタイフルーツ業界は、中国IT大手・アリババグループの通販サイト「Tmall.com」にてタイ産ドリアンが1分で8万個売れるなど、明るい話題が目立っていたが……その裏で下落を続けているのが、パイナップルとココナッツだ。 世界中の注目を集めたタイ北部・チェンライ県のタムルアン洞窟で起きた事件。 行方不明者は、地元サッカーチームの少年12人とコーチの男性1人。 6月23日に同洞窟内で消息が途絶えたが、7月10日に全員無事に救出。 その裏側では、国際的な支援の輪が広まっていた。
- タイの二大フルーツ、大暴落今年のタイフルーツ業界は、中国IT大手・アリババグループの通販サイト「Tmall.com」にてタイ産ドリアンが1分で8万個売れるなど、明るい話題が目立っていたが……その裏で下落を続けているのが、パイナップルとココナッツだ。タイ中部プラチュワップキーリーカン県のパイナップル農協・スラット委員によると、「今年は雨に恵まれ、5月から6月にかけて例年を大きく上回る量の作物が収穫された。 去年に比べてタイ全体で10万トンも増えている。 そのうち同県産の作物は6万トン弱を占め、供給過多の状態だ。
- 経済成長の裏に潜む教育問題プラユット暫定首相は13日、バンコク都内で開催された「まちづくりイベント」に出席。 同イベントはインフラや教育環境の整備など、5〜10カ年かけて人々の生活の質を向上する目的で実施。 そこで刺激を受けた同暫定首相は、基礎教育委員会事務局に対して教育現場の実態調査を要望。 この突然の出来事をきっかけに、今、国内ではさまざまな声が飛び交っている。
- 大麻は未来の救世主?今年5月15日、タイ国内で大麻を使用した医療研究についての法案が閣議で承認され、これまでの動物を限定とした研究対象がヒトにまで拡大されると発表された。 保健省のソーポン大臣補佐官は、「タイの伝統医学では大麻から作られた薬によって、肝臓癌やてんかんなどを治す効果があると言われてきた。 また近年、世界各国の医療場面では医療大麻を用いて治療を行った病例がある」と言及。 前述した伝統医学における大麻への理解・認識や、大麻を栽培するための土壌など、社会的な受け入れ体制がタイには整っていると続けた。
- 帰ったきたリーダーステープ・トゥアクスバン元副首相が舞い戻ってきた。同氏の名前を聞いて、ピンと来る人は在タイ3年以上の方だろう。2014年5月22日、現政権(軍事政権)がタイを束ねるきっかけとなったクーデター。その原因と言えるのが反政府デモ(反タクシン元首相デモ)だった。当時、インラック政権(タクシンの実妹)に反対する「民主党人民民主改革委員会(PDRC)」が蜂起。「シャットダウンバンコク」と題して数万人のデモ隊が、バンコクの主要交差点などを数カ月間に渡って占拠した。そのトップが、豪腕政治家として名を馳せたステープ氏だった。彼はデモ隊を率いる最中から「今後一切、政治活動はしない」と宣言。
- タイ米、価格高騰5月上旬、タイ商務省貿易局のアドゥン局長は、タイ米に対する世界的な需要拡大を受け、今年の米輸出量予測を950万トンから1000万トンに上方修正したと発表。 1〜4月時点の輸出量は358万トンで、タイは世界トップの輸出量を誇っている。 一方タイ国内では、昨年の水害の影響で打撃を受けている各米販売会社が米の小売価格を上げるため、国内商取引局に許可を求める動きが拡大。
- キレやすい家族SNS上にアップされたある家族の問題動画をきっかけに、その一家が住むラヨーン県の住民らが、「一家を県外へ追放する」といきり立ち、騒ぎとなっている。 事の発端は、渦中の家族の息子が、駐車違反を警察に咎められ、その後、駆けつけた両親ともに“キレている”動画がSNSに掲載されたことに遡る。 後日、警察は動画を証拠に家族を事情聴取するも、一家の息子が「誰も暴行はしていない」と無実を主張。
- ドリアン特需は100億バーツ!?今年4月、中国への輸出強化のためタイ政府が実施した、IT大手・アリババグループの通販サイ「Tmall.com」への出店。 タイ産ドリアンが1分で8万個売れるなど、“ドリアン特需”がタイ国民の話題をさらっている。 予想外の需要に、同サイト内で欠品となったことを受け、アリババが来年に向けて早くも動き出している。
- クーデターから4年民政移管に向けた総選挙の時期をこれまで何度も延ばし、最近では来年2月に実施すると表明していたタイ軍政。 これに反発する活動家や市民らの動きが、近頃活発化している。 3月下旬、軍事政権に反対する集会が開かれ、王宮近くのタマサート大学から陸軍司令部前までをデモ行進して治安当局と小競り合いになった。 そして今月5日、タイの軍事クーデターから22日で丸4年が経つのを前に、軍事政権に反対する集会が再びタマサート大学で開かれた。
- ステマか?タイ芸能界に激震今年2月、食品・医薬品委員会事務局に、フェイスブック上で販売されていたサプリメントや化粧品の購入者から苦情が相次いだ問題で、タイ芸能界に激震が走っている。苦情は、「手が震える」「呼吸が苦しくなった」など健康被害を訴えたもので、調査の結果、同商品がFDA(タイ国食品医薬品承認局)を取得せずに販売していたことが発覚。警察は販売元のマジックスキン社を捜査し、同社が保有する倉庫から商品1億バーツ相当を押収。続いて、捜査官100人により、バンコク都内など13カ所の関連会社が入居するビルを一斉摘発。居合わせた同社社員1人を逮捕した。同容疑者の証言により、商品の製造場所はパトゥムターニー県であることが判明。
- ホアヒン遊泳禁止タイのリゾート地ホアヒンで4月15日、遊泳中のノルウエー人男性がサメに噛まれ、大ケガをしたというニュースが流れた。 その後、同海域で撮ったとされる危険性の高いオオメジロザメの動画が個人のフェイスブック上に投稿されるやいなや、危険視する声が国中を駆け巡り大きな話題となった。
- 元・名子役が謎の事故死7日早朝、中部アユタヤ県のバンパイン警察署に「西カンチャナピセーク通りで、車が木に激突している」と通報が入った。 事故現場には、車道脇の木に衝突して大破した白いBMW。車内からは、愛称“インちゃん”として知られる元・名子役のナットニチャー氏(21)の遺体が発見された。 パタヤ県で行われたビーチフェスからの帰宅途中、大雨に見舞われ車がスリップしたことが事故原因とみられている。
- ミャンマー人20名、バスで死亡3月29日の深夜、ターク県の道路でバスが全焼する事故が発生した。 通報を受けた同県メトー署のレーワット大尉は現場で、ミャンマー人男性2名、女性18名の遺体を発見。 バスから脱出した27名の生存者は、大きなショックを受けていたと言い、そのうち一人は、重度の火傷で病院に搬送された。 調べによると、このバスはナコンサワン県のラッヤオ会社のものだと判明。 運転手のバントゥン氏は、「ミャンマー人労働者を、ターク県メーソート市からパトゥムタニー県のナワナコン工業団地に連れて行く途中だった」と説明。
- 狂犬病対策でペット課税?19日、ブリーラム県で14歳の少女が狂犬病により命を落とした。 今年に入り、狂犬病感染で亡くなったのは計6人。 前年同期比の約2倍にも上る感染被害が報告され、国内ではさまざまな動きが出ている。 中でもテレビの討論会を筆頭に、感染源撲滅のために野良犬を安楽死させる“SET ZERO”が話題に。 しかし、バンコク首都圏庁のベンチャワン氏は「SET ZEROを実施したとしても、根本的解決には至らない」と一言。 それもそのはず。